社内報をおひとりで担当することは本当に大変です。できるだけ多くの方に社内報に関心を持ってもらうためにも、当社では編集委員制度の導入をおススメします。
編集委員発足のメリット
社内報制作には、企画立案から原稿の作成、依頼・集計・整理、制作会社への入稿、校正のやり取りなど、非常に多くの工程が存在します。そのため、多くの企業では社内報制作の協力者“編集委員”を組織しています。例えば、全国の各事業所から数人を編集委員として任命し、協力しながら社内報制作を進めるという体制が主流です。担当ページは責任を持ってスケジュール通り進めてもらいましょう。
編集委員の役割
１．原稿執筆者への原稿依頼・集計・整理、確認後社内報担当者へ原稿送付
２．担当ページのデザインの確認、原稿執筆者への内容確認依頼
３．社内報の配布
４．全号の反省、次号編集会議への要望提出、参加
５．配布後、自己の反省と、周囲の反応をフィードバックさせる
編集委員の整備は、すなわち社内情報網の整備ともいえます。
編集委員を発足したら、編集方針を決めよう！
社内報で何をどのように伝えるかをあらかじめ決めておくことが大切です。
読まれるか放置されるかは編集方針次第
編集方針は情報を「どの視点」で、「どんな切り口」で、「どんな表現で」伝えるか、つまり社内報を「どのように」編集するかを設定したロードマップのようなもの。これさえ予め設定しておけば、伝えたい情報が伝わるわけです。が、社内報に限らず人に何かを伝えることは本当に難しい。普段から相手に言いたいことが伝わらずヤキモキすることが多々あるのと同じで、編集方針を適切に設定することができなければ、伝えたい情報も全く伝わらず、最悪の状態は読まれず放置されてしまいます。
現場に聞き、雑誌などから編集の工夫を学びとる
そこでまず考えるべきは、読み手となる社員様をマーケティングすることです。マーケティングというとハードルは高く感じられますが、一番簡単な方法はいろいろな現場で聞いて回ることです。普段読んでいる本や雑誌、良く見るテレビ、通勤時に何をやっているか、最近職場でどんな話をしているかなど、多角的に質問してみて、どのような伝え方なら伝わるかを考えて整理すると、編集方針のアウトラインが描き出されます。 加えて、雑誌などから情報の伝え方の工夫を学び取るなど、普段から情報を伝えるためにどのような視点、切り口、表現があるのかを仕入れておくことをおススメします。
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【執筆者】
ディレクター 後藤
