印刷社内報、WEB社内報それぞれにメリット・デメリットがあります。それぞれの特性を理解して、どのコンテンツをどの媒体で活用するか、すみ分けが重要であることは以前記事にさせていただきました。（関連記事▶︎知っておきたい！WEB社内報のメリット・デメリット）

WEB社内報と印刷社内報を併用している企業では、そのすみ分け方法としてじっくり読んでほしい内容や問題提起型の企画を印刷社内報で、速報や動画をWEB社内報に掲載する事例が多く見られます。

今回はその中でも、動画でWEB社内報で共有する可能性について事例を交えながらご説明します。今後WEB社内報に動画掲載を検討されている方はぜひご参考ください。

動画は体験を共有できる

動画は体験を共有できるー。これは皆さんも普段の生活で感じられていることだと思います。

さまざまなメディアであふれた現代社会において、動画共有できるSNSやYoutubeなどのサービスがこれほど普及したことも、動画による体験共有にたくさんの人が価値を見いだした結果であると言えます。

ではWEB社内報への動画掲載ではどんな体験が共有できるのでしょうか？　具体的な例を挙げながらご紹介したいと思います。

例１　トップメッセージ企画の場合

トップメッセージを伝える企画の場合、印刷媒体と動画では、伝えられる情報の“種類”にどんな違いがでるでしょうか？　比較してみてみましょう。

印刷媒体が伝達できる情報の種類

文字情報…内容、トップの人となり
視覚情報…顔、場所、文字表現が持つ文学的メッセージ性
デザイン的表現…文字情報と写真情報をより分かりやすく補完・強調する情報、または文字情報をより読みやすくする情報

動画が伝達できる情報の種類

音声情報…内容、声の質、しゃべり方やクセ、音声の強弱や話し方によって、内容の重要性や場の雰囲気などの文字では読み取れない補足情報
視覚情報…顔、場所、表情、表情の変化による内容の補足情報、トップの雰囲気やクセやたたずまいなどの会わないと分からない人となり
文字情報（画面にテロップが入る場合）…強調部分を抽出した情報（音声が出せない環境にいる人向けに、テロップか内容の概要をまとめた文字情報をいれるのが一般的）

トップメッセージを伝える媒体としてどちらが優れているかは、表現の優劣によって情報伝達の深度は変わりますのでさておき、明らかに伝達できる情報の種類が違うことがお分かりいただけましたでしょうか。

特筆すべきは、視覚情報と音声情報についてです。

印刷社内報（写真）ではトップの顔と場所と全体の雰囲気を認識するのに留まりますが、動画では写真で得られる情報に加え、表情や雰囲気、声やたたずまいから、会わないと分からない人となりを知ることができます。

例えば、「この人こんな声してたんだ」「この話のときは特に強調して話しているな、きっと重要なことなんだろう」「意外と優しそうな雰囲気の人だな」と会ってみないと分からない情報、つまり体験を共有することができるのです。

もう一つ例を挙げてみましょう。例えば、社員食堂や健康組合からのお薦めレシピを紹介するコーナーがあるとします。

例２　料理の作り方を紹介する企画の場合

印刷媒体でも手順を段階ごとに区切ることで分かりやすく作り方を紹介できます。

比べて動画ではまるで料理のテレビ番組のように、作り方だけでなく細かい包丁の使い方、具材の煮込み具合や炒め具合、調理する方の手際の良さも学ぶことができそうですよね。

以上２つの例から、WEB社内報おいても動画での体験共有が可能性を秘めていることがお分かりいただけたかと思います。特に従業員数が10,000人を超える企業では、社員一人ひとりが直接会う機会を設けるのは難しいため、“会ったかのような体験”を動画で補完する事例が増えています。

動画で“体験共有”した事例

イベントを体験共有

社内にはさまざまなイベントや催しがあると思います。

例えば、社員が接客力を競う大会があるなら、動画を通して全社員で共有することができます。遠方の店舗社員や、仕事の都合がつかずイベントに参加できなった社員に対しても、参加した社員と変わらない大会の緊張感や感動を共有していただくことが可能です。

社員研修として活用

新人研修から、接遇研修、営業研修、コンプライアンス研修など、社内ではさまざまな研修が行なわれているかと思います。

景気回復傾向にあるアメリカでは、企業が社員研修に充てる予算の伸び率で増えているそうです。特に、業績が好調な企業ほど、社員教育に大きな予算を割き、研修用動画の活用も増加傾向にあります。

動画作成には手間も費用も掛かるかもしれませんが、何度でも繰り返し視聴することができますので、講師を雇うより低コストと言えるでしょう。また、同一の動画で研修を行なえば講師の違いからの教育レベルの差が出にくいのも特徴です。例えば、コミュニケーションを主体とする接客業などの場合、声のトーンや話すスピードなど、座学では習得できない情報を補完することができます。このように、社内研修での動画活用は、それぞれの企業の具体的なサービスに置き換えれば、さまざまな活用が期待できるでしょう。