社内報制作にあたり、印刷社内報・Web社内報のどちらで発行すべきか悩まれている担当者さまも多いと思います。「実際どのくらいの企業が導入しているの？」「Web社内報の特性は？」今回はそんな導入前に知っておきたい「現在のWeb社内報導入状況」についてご紹介します。ぜひ参考にしてください。

Web社内報導入企業がついに40％を超える

「Web社内報がある」と回答した企業は、42.3％に達し、また「実施を検討している」と回答した企業は6.1％となりました。（社内報白書2015調べ）

この結果、「Web社内報がある」と「実施を検討している」を合わせて48.4％となり、約半数の企業でWeb社内報の導入や導入の検討が進んでいることが分かりました。

Web社内報が社内コミュニケーションメディアとして定着しつつあると考えられます。

業種別では、「農林・水産・鉱業」や「食品」、「運輸・倉庫」などの企業が導入割合が少なく、従業員全員がPCを持つ環境にないことでWeb社内報導入にためらいが生じるようです。

情報を広く早く伝達するための手段として

従業員人数別で見てみると、人数に比例するようにWeb社内報導入が増えています。

またWeb社内報を導入した理由として「電子メディアの特性（情報を速報性など）を重視した」と回答した企業が51.6％（社内報白書2015調べ）となり、Web社内報は情報を広く早く伝達するための手段として役割を果たしていると考えられます。

しかし、Web社内報の普及と同時に印刷社内報の良さが改めて見直されるという側面も見られます。

実際にWeb社内報を制作していると、「これは印刷社内報の方が伝わるな」と思う内容や記事に出くわすこともしばしば。

事実、双方の特性を生かした「印刷社内報との併用」していると回答した企業は60.9％（社内報白書2015調べ）です。特に従業員が10,000人を超える企業においては組織の複雑化により単体のメディアだけでは情報が行き渡らないと考え、印刷社内報との併用という傾向が強くなってきています。

そもそも同じ社内報でも、印刷社内報とWeb社内報では持っている特性が違います。

それぞれの特性を理解して、より企業の社風と将来性に合う方を見極めることが大切です。

紙とWeb、その他ツールを合わせたメディアミックスが主流となった時代だからこそ、

このことに注視することが必要だと思われます。

【執筆者】

ディレクター　後藤

日々、Web社内報更新スピードアップに取り組んでいます。