社内報担当の皆さま、こんにちは。

早いもので10月も中旬。

下期がスタートした企業の方々も多いのではないでしょうか。

単体ではなくグループ会社として経営をしている場合、

親会社が発行元となってグループとしての社内報を発行しているケースが多くあります。

この場合、発行元である親会社の情報ばかりになってしまう…といったことが起こりがちです。

せっかくグループとして社内報を発行しているのでしたら、

ぜひ子会社や関連会社の皆さんにも登場してもらうことをおススメします。

今回は、子会社や関連会社も巻き込んだ誌面にすると、どのようなメリットがあるのかをご紹介したいと思います。

メリット1

帰属意識を高められる

下期スタートと合わせて、この時期に全社的に経営方針の進捗や方向性の確認をする企業が多くあります。

親会社の情報発信に加えて、子会社・関連会社の経営目標も合わせて掲載すると、

所属する社員に経営陣の考えを浸透することができます。

結果として、グループ会社全体の帰属意識も高まるきっかけになることでしょう。

また、子会社Aの営業力、関連会社Bのシステム構築、関連会社Cの事務手続代行といった

各子会社・関連会社の事業内容や取り組みを誌面上で知ってもらうことで、

グループ間の連携も強まるきっかけになります。

親会社と子会社・関連会社はどうしても縦のつながりになりやすいもの。

そこで誌面に柔らかい話題を入れることで、横のつながりをつくるようにすることをおススメします。

例えば、親会社の所在地と子会社の所在地が違う場合、

会社周辺の「おいしいお店紹介」を紹介したり、全国に会社がある場合でしたらご当地のおみやげ、おまつり、郷土料理など、地域性を表せるトピックを掲載するのも良いでしょう。

にぎやかで楽しい印象を与えることができ、会社を超えたコミュニケーションのきっかけになります。

携わる仕事内容は違えど、共通の趣味や、同じ出身地、行ったことがあるお店が掲載されていると親しみを持つことができるものです。

グループとして共通の福利厚生があるようでしたら、

実際に使用した社員を紹介することで、情報を共有することができます。

皆さんも何か買い物をするときに、口コミを見ることはありませんか？

社内にある制度も、活用したいけれど実際はどうなんだろう…と思われる方もいるでしょう。

グループの垣根を越えて社員が登場するきっかけになりますし、

なにより実際に活用した社員のコメントは説得力があります。

普段仕事をする中で、自部署のことは知っていても隣の部署にどのような人がいるのか、

業務内容を知る機会がなかなか得られないということはよく聞く話です。

子会社や関連会社であればなおのこと。

そんなときに役立つのが社内報です。

会社を活性化するために、ぜひ社内報の活用を検討してみてはいかがでしょうか？

執筆者：ディレクター　高橋

物産展で買ったもつ鍋セット。

やはり、私は醤油派です。